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総務省調査:O2Oに関連した新たなビジネス活動

公開日: : 最終更新日:2014/12/10 マーケティングについて , ,

O2Oの市場規模とマーケティング

オンラインとオフラインの販売チャネルを融合させて

相乗効果を生み出し、会社全体の売上増を図る。

このことを表す言葉として、

Online to Offlineを表す

O2O(オーツーオー)という略語が使われることがあります。

他にも関連語として、

オムニチャネルクロスチャネルなどの言葉も使われますが、

このO2Oに関連した詳細な調査資料を総務省が公開したので、

今回はこの調査資料をご紹介しましょう。



「スマートICT」の戦略的活用で、いかに日本に元気と成長をもたらすか
 


総務省は、「スマートICT」という言葉を

情報通信白書で使うようになり、

今回のウェブサイトのタイトルにも使われています。

この「スマートICT」というのは、

スマート化された革新的なICT(情報通信技術)のあり方

ということだそうです。

このジャンルに、O2Oも含まれています。



今回ご紹介した総務省のウェブサイトには、

以下のような項目が挙げられています。


  • 国内外におけるO2Oの動向
  • O2Oの概要
  • スマートフォン等の普及に伴うO2Oの加速
  • スマートフォン等の普及に伴う広告市場の変化
  • 米国におけるO2Oの動向)
  • 事業活動におけるソーシャルメディア利用の拡大


今回は特に、

日本におけるOnline to Offline」が、

以下の6つに分類されているので、

これらについてご紹介しておきましょう。


  1. SNS連携
  2. ソーシャルギフト
  3. 共同クーポン購入(フラッシュセール)
  4. 割引クーポン・ポイント
  5. 実店舗とECサイト情報連携(ポイント共通化、購買情報管理等)
  6. ネットスーパー


1.SNS連携

SNS連携というのは、

ソーシャルメディアで企業が情報を発信し、

口コミ等でその情報が拡散し、

それが商品やサービスの販売に繋がるというO2Oの活動です。

海外の調査結果を見ていると、

SNSの種類によって、

ネット販売の購買率が違うケースが多いので、

SNSを利用して、オンラインからオフラインの

店舗販売に繋げることも、

どのSNSを利用するかによって、

購買率に違いが生じてくるでしょう。

今後は、このような検証も

しっかりと行なえる仕組みを作りたいものです。



2.ソーシャルギフト

友人・知人に商品やサービスを購入できる

ギフト券をメールで送付する

O2Oサービスが、このソーシャルギフトです。

プレゼントをしたい相手の住所がわからなくとも、

メールアドレスがわかれば、

プレゼントをすることができるのが、

このサービスのメリットです。



3.共同クーポン購入(フラッシュセール)

期間内に共同購入する人たちが、

設定された人数に達すると、

割引を受けられるというのが、

この共同クーポン購入です。

この仕組みを作ったアメリカの企業が話題になり、

日本法人も出来ていますね。

日本にもこの仕組みが定着するかが気になるところです。

レストランが、このクーポンを利用して、

来店者数を増やしているということが

テレビ番組でも放送されていたことがあります。



4.割引クーポン・ポイント

キャンペーン等に事前登録することで、

割引クーポンやポイントを受け取ることができる仕組みで、

最近ではスマートフォンで、

割引クーポンをダウンロードし、

お店でそれを掲示することで、

割引を受けられるという流れが多いですね。



5.実店舗とECサイト情報連携

実店舗とECサイトの顧客情報のデータベースが

個別に管理されていることがおおいので、

異なる販売チャネルのどちらでも、

ポイントを利用できるというケースは決して多くありません。

ただ、どの販売チャネルでも

ポイントを使えるようにして欲しいという

消費者の声が強いので、

今後この仕組みを導入する企業は確実に増えていくはずです。



6.ネットスーパー

小さな子供がいる家庭や高齢者の場合、

インターネットのネットスーパーで、

商品を購入して届けてもらえれば随分と助かりますね。

ニーズは確実にあるので、

このビジネスで利益を出すことができる

商圏か否かによって、

今後参入する企業が増えるかが決まってくるでしょう。




オンラインとオフラインが融合した

新たなビジネス形態に対する消費者のニーズがあるので、

このニーズをどのような形で満たすビジネスにしていくかが

企業のこれからの課題ですね。



私たちは、国内外のさまざまな情報に基づいて、

新たなビジネスモデル作りのお手伝いもしています。

今まで通りのビジネスのやり方だけでは、

売上がどうしても減ってしまいます。

新たなビジネスモデル作りに活路を見出したい。

このように考えている企業を応援しているので、

あなたも一度気軽に相談してみませんか?

ご相談はこちらからです





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